ｅ-ビジネスの話しは持ちきりだが、ポイントが定まらない議論も多い。日本でｅ-ビジネスを進めようとしても、インターネット社会が開いていないので致し方ないのかもしれない。しかし、米国で、今、何が起こっているのかを見ておかないと、時代感覚を失ってしまうのではないか。
米国のｅ-ビジネス関連企業の動きを眺めるだけでも理解はかなり深まる。自社の米国現法が果敢に挑戦している姿が、ｅ-ビジネスのサービス企業の活動から見えて驚く人もいたりする位だ。ホームページを一通り訪問するだけでも、ケーススタディや経験談が掲載されているから、実感が湧いてくる筈だ。
ホームページ訪問対象としては、俗に言う、ｅ-ビジネスの戦略立案・ビジネス設計・実施に直接携わっている企業がベストだ。（例えば、
下記のリンク）この事業領域では、次々とベンチャーが登場しているし、企業買収も盛んだ。変化も早い。
実際のオペレーションでは、この他の企業とも協業することが多い。
ＩＢＭ, Hewlett Packard, Compaq, Sunといったハードベンダー、データベースのOracle、システムソフトのSAP,Peoplesoft,Baan、Ｎｅｔｓｃａｐｅ、ネットワークのNovellといった企業は当然ながら絡んでくる。…ここはメーカーの研究者が一番関心ある分野だ。
ＡＳＰあるいはホスティング企業を利用することも多い。（施設と運営のアウトソーシングでもある。）
さらに、統合システム全体の戦略策定を担当するコンサルティング企業の参加も極く普通のことだ。（事業戦略策定のスキルが必要になる場合は不可欠といえよう。）
（例えば、会計事務所系のAndersen Consulting, KPMG Peat Marwick, PricewaterhouseCoopers, Deloitte & Touche, Ernst & Young/Cap Gemini、アウトソーサー・コンピュータ系のＣｏｍｐｕｔｅｒＳｃｉｅｎｃｅs Corp., IBM Global Service, EDS/A. T. Kearney、経営戦略系のMcKinsey & Co., Boston Consulting Group, Arthur D. Little)
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