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2000.3.18
 
 


インターネット採用のお勧め…

 学生がコンピュータを学ぼうとしないのは、大学のネットワーク・インフラ整備が遅れているからだと主張する研究者が多い。
 といっても、コンピュータ配布ですぐに解決する問題ではない。ネットワーク側の用意や、利用するコンテンツがなければ宝の持ち腐れになりかねない。しかも、普及が遅れているから、本格的利用に踏み切る際は、教育のために大勢のインストラクターが必要となろう。

 必要なことは山積しており、いずれも簡単に実現できそうにない。このまま待っていれば、整備にはとてつもない時間がかかりそうだ。
 教育機関に迅速な動きを期待するより、直接学生に働きかける方が、コンピュータ化が進むのではないか。例えば、研究所報告を希望者にメール配布してもよい。(青田刈りには該当しない。)
 最もインパクトを与えるのは、「採用はインターネットから」と企業や研究機関が明確に宣言することだろう。

 今時、研究職に、パソコン操作できそうにない学生など採用しまい。このような方針を打ち出しても何の問題もあるまい。
 但し、どの様な研究者を募集しているかを明示する必要があろう。どのような能力が必須条件なのか、できる限り分り易くホームページに記載するべきだ。どんな研究をしているのかも、明瞭にすべきだろう。いまや、特許検索は誰にでもできるのだから、知られてこまることなど極く僅かだ。情報があれば、応募側もじっくり検討できる。門戸も広くなる。

 米国ではEメール応募は当たり前である。業態や技術が激しく変わるし、人の移動も激しい。のんびりパンフレット作成、履歴書送付などという手間をかけている暇などない。魅力的なポジションだと、当然、応募が集中する。効率的に選抜して、採用面談に移らない限り、仕事に支障をきたしてしまう。
 日本の企業や研究機関がこういう体制に移れば、大学も変わる。採用側が、大学や人脈を通じた従来型の求人システムを少し変えればよいのだ。

 今のままだと、学生はいつまでたっても、面倒なコンピュータに触らないだけでなく、仲間内の世界に閉じこもろうとする。いまや、数学、物理、化学、機械、電気、と幅広い知識を必要とする時代に、狭い領域に閉じこもりがちだ。違う世界に飛び込むことで飛躍もありうるのだから、こうした仕組みは、採用側、被採用側、の両者にとって大損だ。


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